2018年1月16日のたった1日で仮想通貨の価値が2割減となった

私が毎日何度も見るYAHOO!ニュース。

仮想通貨取引を始めてからは、仮想通貨に関するニュースに強い関心を抱くようになったが、今日（2018年1月16日）は今後の仮想通貨取引において重大な意味を持つニュースが2つ流れていた。

・中国も韓国も仮想通貨の取引は中止となる予定だ。
・エジプトのイスラム教最高指導者がビットコインはイスラム教義に反するというファトワ（宗教令）を出した。

これらのニュースを見て、「ああ、仮想通貨終わったかも」と思った。

ふと思いついて、世界総人口と仮想通貨を使えなくなる（可能性がある）総人口を比べてみる。
人口は2018年1月16日現在のWikipedia等で確認した。正確な数は実はよく分からないが、大雑把な数で大体の感覚がつかめればよいと思う。

世界総人口：約76億人

中国の人口：約13億8千万人
韓国の人口：約5千万人
イスラム教徒の人口：約16億人

仮想通貨を使えなくなる（可能性がある）総人口：30億3千万人
（中国、韓国の人口にはイスラム教徒も含まれるので、この数よりは少し少なくなると思う。）

...と考えていくと、世界人口の約4割が仮想通貨を使えなくなる可能性があることに気付いた。
仮想通貨の取引に参加できる人の数が4割減るのは、仮想通貨取引に甚大なる影響が出ると考えた。
中国や韓国で仮想通貨取引をしていた人々は、大慌てで保有している仮想通貨を売却して自国や他国の法定通貨に変更しようとしているかもしれない。

仮想通貨を売りたい人ばかりで仮想通貨を買いたいと思う人が少なければ、売りたい人は売るために価格をどんどん下げていく。
価格を下げても下げても買いたい人が現れなければ、買いたいと思ってもらえるまでさらに価格がどんどん下がっていく。

中国の人、韓国の人、イスラム教徒の人で、これまでに仮想通貨取引を行っていた人は、仮想通貨取引を早急にやめるために、仮想通貨を何としてでも売り払おうとして、どんどん価格が下がっているのかもしれない。

あるいは、ニュースを見て大慌てで保有している仮想通貨を売り払っているのは日本人という可能性もある。
私としては、仮想通貨購入時の金額と比較すると、2.5倍には資産が膨らんでいるため、まだまだ慌てて売却したりはしない。

今後どうなるかよく分からないところもあるけれど、自国の通貨が信頼できないのでビットコインを使っている人（主にソマリアなど発展途上国で取引している人）がいるため、仮想通貨の価値は0円にはならない（今のところは）。

私のように投資や投機目的で仮想通貨を買っている人も多いであろうから、今後、どうなるか不安ではあるけれど、何もしないで様子をみようと思った。

以下は、私が利用しているcoincheck（コインチェック）での総資産キャプチャ、私が保有している仮想通貨ごとの1日ローソク足チャートのキャプチャ。

coincheckの総資産画面（各仮想通貨の日本円換算額） 2018年1月16日23時21分時点。